ヤクザが警告「死人が出るぞ！」 新国立巨人球場を巡る裏抗争(1)
2015年07月15日 10時00分
全チームが貯金ゼロという6月23日の“セ界異変”は、その後さらに激化。7月2日には、それまで5位、6位争いを展開していたヤクルトが4連勝で勝率を5割に戻し、貯金ゼロながら4月29日以来となる首位に躍り出た。
この突然のツバメ軍団の奮起は、〈巨人の本拠地移転〉報道が背景にあるという。在京スポーツ紙デスクが解説する。
「東京五輪のメーン会場となる新国立競技場の総工費が当初の計画から大幅に膨らんだことで、政府筋は巨人軍の本拠地を新国立に移して帳尻を合わせる仰天プランを打ち出している。そうなれば東京五輪後に神宮球場を取り壊し、新球場を建て直す間、本拠地移転をせざるを得ないヤクルトは、自動的に神宮の杜を巨人に明け渡すことになる。『そんなバカな話があるか』とヤクルトの選手たちは怒りで燃えたぎっているのです。ファンも気持ちは同じ。五輪後の新国立をプロ野球の本拠地球場に使うなら、当然スワローズが本筋。スタンドから鳴り響く東京音頭は、日増しに怒りを帯びてきています」
下村博文文部科学大臣は、6月29日の「東京五輪・パラリンピック調整会議」で、新国立競技場の総建設費が当初の予定を900億円上回る2520億円になることを明らかにした。ザハ・ハディド氏が設計した、例の1000億円掛かる巨大アーチが主な原因だ。
しかし、日本全国から聞こえてくる「こんな屋根いらねぇ！」の声を無視し、「いいから早く作れよ」と大号令を発したのは組織委員会会長の森喜朗元首相だった。
「この新国立は、2019年に日本で開催予定のラグビーワールドカップの開幕戦と決勝戦で使用されることが既に決定している。ラグビー協会会長でもある森氏の圧力に押され、計画変更に踏み切ったというわけです」(前出・デスク)
6月25日に五輪担当相に就任した遠藤利明元文部科学副大臣は、中央大学ラグビー部のOB。早稲田大学ラグビー部OBの森氏とは、大学こそ違うが親分・子分の関係で、政府の立場から森氏に協力する構図だ。
とはいえ、不足する資金調達の問題が解決するわけではない。文科省は都に対し、整備費の一部として500億円程度の負担を要請する方針だが、舛添要一都知事は拒否姿勢を崩さない。
都政担当記者が苦笑する。
「やっていることが無茶苦茶だからです。新国立競技場は文科省の外郭団体、日本スポーツ振興センター(JSC)が建設・運営を行うのですが、'12年にザハ氏のデザインを採用した際の総工費は1300億円でした。それが翌'13年には一気に3000億円に膨らみ、'14年には規模を縮小して1625億円にする計画が示された。しかし、昨年秋に工事施工予定社になった大成建設と竹中工務店東京本社などから『3000億円でも足りない』との試算が示され、予定していた屋根の取り付けを五輪後に回すなどして2520億円で落ち着いた。どの数字を信じていいのか分からない状況で、舛添知事からすれば、素直に『ハイ、分かりました』とは言えないのでしょうね」
ほとんどの工事の場合、約3割は請け負った事業者の利益といわれる。今回は約750億円近くになる計算で、そこにはさまざまな“裏の利権”も絡んでくる。
「都民の税金を預かる知事からすれば、こんなドンブリ勘定の工事のツケを回されるのは真っ平ゴメンという気持ちなのです」(同)
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週刊実話
ヤクザが警告「死人が出るぞ！」 新国立巨人球場を巡る裏抗争(2)
2015年07月16日 10時00分
神宮の杜に「読売タウン」
そこで白羽の矢が立ったのが、スポーツ振興くじtotoからの穴埋めだ。東京五輪の金メダル数の目標を世界3位以内(20～30個)に設定し、選手の強化費に使う予定だった約125億円を取り崩し、さらにtotoの売り上げから五輪開催まで毎年約100億円を充てるというのだ。
「これには各競技団体が猛反発している。totoの収益は五輪選手の強化に充てるのが本来の使い道。それを新国立の建設に回すなんて本末転倒です。こんな選手のやる気をなくすようなことが現実に行われたら、金メダルゼロという最悪の結果だって起こり得る。コンクリートの建物が金メダルを奪って、どうするんですか」(某競技団体役員)
もう一つの問題は、年間40億円という巨額の維持費。五輪開催後、JSCはサッカー日本代表の試合や年間12回ほどのコンサートで賄うとしているが、それでも毎年20億円程度の赤字が長期的に予想されている。
「ネーミングライツ、いわゆる命名権でも補填をしようとしています。首都圏には調布市に命名権料年間2億円の『味の素スタジアム』(東京スタジアム)、横浜市に同1億5000万円の『日産スタジアム』(横浜国際総合競技場)などがありますが、新国立もこうした“冠”を企業に売りつけようとしているのです」(全国紙政治部記者)
新国立の命名権料をこれらの倍に設定したとしても到底賄えないため、さらに検討されているのがプロ野球のtoto導入。超党派の国会議員でつくる「スポーツ議員連盟」は、サッカーを対象にしているtotoをプロ野球に広げる方針を既に決めている。
昨年度のtotoの総売上は1107億円。確かにこれが、国民的スポーツである“野球くじ”でも売り出されるようになれば、売上倍増は容易だろう。
「しかし、プロ野球界には、過去に野球賭博に絡み、計6選手が永久失格処分を受けた“黒い霧事件”があり、抵抗が根強い。結果、今国会でのtotoの野球拡大議案の提出は見送られました」(同)
遠藤五輪担当相は、7月8日のプロ野球オーナー会議、同17日の選手会総会で、コンピューターがアトランダムに勝敗を選ぶ『おまかせBIG方式』を採用することで八百長が入り込む可能性がないことを強調し、理解を求める方針だが、先行きは不透明だ。
そこで浮上したウルトラCのアイデアが、読売巨人軍の『新国立ジャイアンツ球場構想』なのである。
「現在の巨人の本拠地・東京ドームは老朽化が進み、'18年には築30年となり、建て替えの時期を迎える。選手の故障予防に、天然芝に戻したいという長年の夢もある。これを同時に解決してくれるのが、新国立なのです。アトランタ五輪のメーンスタジアムは、その後、アトランタ・ブレーブスの本拠地となった前例もある」(日本テレビ首脳)
政府も、収益性の高いプロ野球で黒字化を図る構想には賛成で、五輪後の新国立の運営はJSCから民間委託された会社に任せる方針だという。
「その場合、スポーツ施設の管理に実績のある株式会社東京ドームが有力候補に躍り出る。自民党の重鎮、読売新聞と連携して、神宮の杜に総合レジャー施設を併設した“読売タウン”をつくる計画です」(同)
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週刊実話
ヤクザが警告「死人が出るぞ！」 新国立巨人球場を巡る裏抗争(3)
2015年07月17日 10時00分
巨額な“ダフ屋利権”の行方
巨人が神宮に本拠地を移転すれば、割を食うのは、すぐ隣にある神宮球場を本拠地とするヤクルトだ。
東京五輪後に予定されている建て替えを待って「新神宮球場」に戻り、巨人との“神宮ダービー”も可能だろうが、相手は2520億円掛けたザハ氏デザインの世界的な新球場。とてもじゃないが勝負にならない。
ラグビーワールドカップで御披露目され、五輪後は巨人のフランチャイズ－－森元首相と渡辺恒雄・巨人球団最高顧問の“強力タッグ”で、ヤクルトはもはや風前の灯だ。
「ヤクルトからすれば、『巨人にまんまとしてやられた』が本音。ここにきての猛チャージは、その怒りの表れなのです」(前出・スポーツ紙デスク)
ヤクルトが巨人移転を阻止し、新国立競技場をスワローズの本拠地にするためには、今シーズンからリーグ連覇し、世論を味方に付けるしかない。逆に、これに失敗すれば、フランスの大手食品会社ダノンが筆頭株主のヤクルトは、くすぶり続ける噂の通り球団売却を迫られる可能性すらある。
しかし、「どんでん返しもあり得ますよ」と言う政府高官もいる。
「ヤクルトの前身は、森氏が政界入り前に勤めていた産経新聞社で、フジサンケイグループがついているのに加え、安倍晋三首相は大のヤクルトファン。しかも、巨人の神宮移転の旗を振る森元首相とは同じ派閥の清和政策研究会ですからね」
森氏は、ラグビーワールドカップで新国立を使えれば目的を達成するかと思いきや、もう一つの“野望”があるという。それは、新国立を使う球団に、同郷(石川県)の後輩でもある松井秀喜氏を監督に迎えることだという。
「それも、ジャイアンツではなくスワローズの監督に松井氏が座ればいいわけです。この勝負、あらゆる利権が絡む問題なので、蓋を開けてみるまで分からないですよ」(同)
五輪開催時の新国立競技場は、仮設席も含めて8万人分の座席を設置するが、五輪後は5万人台収容のスタジアムに姿を変える。実は裏社会でも、この巨人の本拠地移転は大きな関心事になっているというのだ。
「ズバリ、巨額なダフ屋の利権ですよ。現在の東京ドームの周辺は関東系の有力団体のシマなんですが、新国立競技場が建つ神宮周辺は、別のヤクザ組織のシマだからです。勝手に巨人が本拠地を変えると、関東系の組織が黙っていないはず。最悪、ヤクザ組織同士の一大抗争に発展するのではないかと、今から話題になっているんです」(都内の金融業者)
この件について、都内の組織関係者に話を聞くと…。
「今は暴排の影響で、ダフ屋も影が薄くなっているが、その代わりにあらゆる利権が存在することは確かだ。それが、Aという組織からBという組織にそっくりそのまま奪われるとしたら、水面下でバチバチの交渉が始まる。それこそ散発的に抗争が起こる可能性もあるし、死人が出てもおかしくはない」
当のプロ野球界でも、裏社会の話を彷彿とさせる出来事が起こっている。7月2日に発表されたオールスター戦の監督推薦で、セ・リーグの指揮を執る原辰徳監督が、目下、リーグ本塁打＆打点で2冠王のヤクルト・畠山和洋内野手を落選させたのだ。
これも神宮のシマを争う両球団の“仁義なき戦い”の伏線なのか－－。
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週刊実話
東京オリンピックは「ヤクザ・オリンピック」？：米メディア報道
2014.07.02
2020年の東京オリンピックが「ヤクザ・オリンピック」になるかもしれない。こんな衝撃的な見出しが、米・ニュースサイト「Daily Beast」に踊った。同サイトの調査報道記者ジェーク・エーデルスタイン氏は、日本で開催されるオリンピックの関係者とヤクザのつながりを報告するとともに、米国政府のブラックリストに登録されているヤクザが、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の会長に就任した森喜朗元首相と関係をもっていたとされる過去の報道を紹介した。
暴力団とJOC副会長
エーデルスタイン氏は、長年暴力団などの取材を続けてきた記者として知られている。死の脅迫を受けながらも「ヤクザ」の取材を続ける同氏が新たに目をつけたのは、オリンピックとの関係だ。米国で「ヤクザ」の存在が広く知られているのは、米財務省が２０１２年に指定暴力団・二代目住吉会会長である福田晴瞭の資産を凍結したためであるが、記事によればこの福田会長とJOC副会長田中英寿氏は深い関係を持っており、以下の様に指摘されている。
田中英寿氏は、過去に福田会長と良き友人であった。いくつかのドキュメントによれば、彼は日本最大の犯罪グループである山口組のボスの１人や、他の暴力団の構成員とも友人関係である。
また、記事の中ではこれまでに毎日新聞や週刊文春によって、森喜朗元首相が暴力団と関係があると報じられてきたものの、元首相は組織委員会会長に就任していることも指摘されており、オリンピックによって生み出される３８億ドルもの建設関連費用がヤクザにとっても旨味のあるビジネスチャンスであり、オリンピック関係者に彼らとの繫がりある人間がいることの意味が示唆されている。
クリーンで犯罪の無いオリンピック
この記事では、森元首相や田中氏が、現在はヤクザと関係を持っていない可能性もあるとしながらも、「日本側が、この問題を真剣に検討することを願っている」という米国政府当局者のコメントを紹介し、２０２０年のオリンピックは「クリーンで、犯罪とは無縁」であると述べた安倍首相の言葉を振り返っている。
日本が２０２０年に向けて抱えている問題は少なくない。現在開催されているソチオリンピックでは、ロシアが抱えている様々な問題—それは西側ではウクライナやチェチェンの問題であり、国内では同性愛者への法律など人権問題がある—が開催前に（ほんの少しばかり）注目を集めたが、日本も同様の立場になる可能性もゼロではない。安倍首相は、プレゼンテーションにおいて汚染水は「完全にブロックされている」と豪語したが、実際は悲惨な状態だ。その外交政策も靖国問題を契機として、アベノミクスにとって代わる主要トピックとなってしまった。そうした中でNHKは、圧力や自己検閲の危機にさらされていると認識されており、報道の自由度ランキングは下降の一途だ。
果たして２０２０年までに、日本は胸を張れるオリンピックをつくれるだろうか？それは、会場の整備や開会式の演出の問題ではない。福島第一原発事故に対して責任を持って対処し、国際社会に懸念を与えている東アジア情勢をより良い方向へ進めることができるような、自由と透明性に裏打ちされた日本社会をつくり出せるか、という問題なのだ。もちろんそのためには、東京オリンピックが「ヤクザ・オリンピック」ではないことを政府やJOCが明確に証明する必要があるだろう。
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THE NEW CLASSIC
米国が東京五輪をヤクザ・オリンピックだと言っている！
２０２０年の東京オリンピックは、もしかすると開催出来なくなるかもしれません。米国最大級の老舗ニュースサイト「デーリー・ビースト」が「The Yakuza Oiympics」（ヤクザオリンピック）と題した記事を掲載して世界に衝撃を与えているそうです。
内容は東京五輪のキーマンと広域暴力団の繋がりにスポットを当て、６年後に対する懸念を示したものです。
ＪＯＣ副会長の田中英寿氏（日大理事長）と指定暴力団住吉会の福田晴瞭会長の関係。
〈田中英寿氏は福田会長と過去においてよい友人であった。また彼が山口組のボスの少なくとも１人、さらにはほかの暴力団の構成員とも友人関係を維持していることを示す書類もあった〉と紹介している。 また、組織委員会会長に就任した森喜朗元首相についても、〈以前にヤクザとつながりがあったと日本の報道機関（毎日新聞、週刊文春など）が報じている〉
〈森氏は犯罪組織のボスの息子の結婚式に出席したし、ヤクザが支援する右翼団体のリーダーと親しかった〉と指摘。
〈警察筋によると、この両名が過去にどの程度ヤクザと関わりを持っていたか、そして犯罪組織と現在つながりがあるかについて、調査中であるとのことだ〉。さらに、２０２０年のオリンピックの建設費用が３８億ドルと推定されているとした上で、 〈田中氏、あるいは森氏さえもが犯罪組織を五輪へつなげる口利きの役割を果たしているかも知れない、と警察は心配している〉と続けているのだ。
またまた出てきました森喜朗元首相の名前。この人は本当に闇の世界とはズブズブの関係なんですね。このブログでも何度も取り上げていますが、怪しさ満載なのに警察もマスコミも一切無視してます。それにこの人の孫弟子の安倍晋三も山口組の金庫番と一緒に記念写真を撮ってますが、やはりマスコミは無視してます。
またこの報道ではＪＯＣ副会長の田中英寿氏のことが書かれていますが、会長の竹田恒和氏もまた胡散臭さ満載の人物です。
元皇族竹田恒泰氏の借金踏み倒しと脅迫騒動の胡散臭い過去
これ以外にも東京オリンピックのスポンサーにはパチンコ屋（マルハン）も名乗りをあげているそうですし、マルハンは橋下徹のスポンサーでもあるわけで、安倍晋三自身パチンコメーカーの娘の結婚式に総理大臣として出席しています。
こうして見ると、東京オリンピックというのは、関係者が暴力団にかかわりのある人物ばかりということになります。
米国「デーリー・ビースト」の調査報道記者、ジェイク・アデルシュタイン氏は、「日本の広域暴力団は米国政府のブラックリストに載っています。米国内の資産は凍結され、米国内の企業との取引も禁止されている。
今も付き合いがあるのかどうかは分かりませんが、少なくとも彼らがＪＯＣの副会長や組織委員会の会長を務めるのは、米国の政府にとっても選手にとっても良くないこと。
五輪に関与することには疑問があります」と書いています。
米ニュースサイトの報道について、ＪＯＣは「特にコメントしない」と言ってるようですが、このまま放置すると日本国政府もそれを許す国民も世界の恥さらしになると思うのですが・・・。
参照元 ：
simatyan2のブログ
